売土地 京都市左京区岩倉長谷町 物件詳細
物件情報 最終更新:2021/04/06(次回更新予定:2021/04/19)
種別 | 売土地 | ![]() |
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物件所在地 | 京都市左京区岩倉長谷町 [地図] | ||
価格 | 1780万円 [ローンシミュレーション] |
メイン画像 | ![]() |
間取り画像 | ![]() |
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サブ画像1 | ![]() |
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交通 | 叡山電鉄鞍馬線/岩倉/徒歩16分 |
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土地面積 | 110.21m2 | 引渡時期 | 相談 |
現況 | 上物有 | 地目 | 宅地 |
都市計画 | 市街化区域 | 用途地域 | 第一種低層住居専用地域 |
建ぺい率 | 40% | 容積率 | 80% |
土地権利 | 所有権 | 建築条件 | 無 |
接道状況1 | 西側 幅員11M | 小学校区 | 岩倉北 |
中学校区 | 洛北 | 取引態様 | 仲介 |
物件登録日 | 2021-04-06 | ||
設備 | 建築条件なし 古家有り 都市ガス 関西電力 公営水道 公共下水道 | ||
備考 | 【建築条件無売土地♪】【西向き♪南側もあいてて陽当たり良好♪】【土地面積33.33坪♪】【間口13m♪】【前面道路幅員11m♪】 |
担当営業マンより一言
お買い物は、徒歩10分のところにあるコープいわくら、徒歩11分のところにあるエムジーショップ岩倉店やAコープ岩倉店が便利でしょう。また、そのあたりには銀行や郵便局などもありとても便利です。
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【 このホームページに掲載されている物件情報について 】
※ 各物件共通事項
物件情報の更新: | 物件情報は当社物件情報システムからプログラムにより更新された情報です。 |
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販売状況: | 物件は成約済みあるいは販売中止となる場合もあります。販売済みあるいは販売中止の場合はご容赦ください。 |
間取・写真等: |
掲載の間取は概略図で、おおよその広さ、縮尺、方位で若干の誤差がございます。 また、撮影方法・撮影時期などにより現状と異なっていることがあります。 図面と現状が相違する場合は現状を優先とさせて頂きます。現地案内の際にお確かめください。 間取り表示のS、Nとは建築基準上の納戸です。 |
面積表示: | 区分所有建物の面積表示は壁芯計算ですので、登記面積(内法計算)は若干減少します。 |
単位表示: | 坪単位表示は1坪当たり3.305785㎡で表示しております。 |
交通について: | 表示されている交通時間には乗り換え時間、待ち時間等は含まれていません。交通時間は交通運行状況や時間帯によっても異なります。 |
所要時間: |
不動産広告で徒歩所要時間を表示する場合には、不動産の広告を規制する「不動産の表示に関する公正競争規約(表示規約)」により、 徒歩1分が80mに相当するものとして計算しています。 |
方位: | 方位記号には誤差がある場合があります。現地案内の際にお確かめください。 |
ペットについて: | マンションにおけるペット飼育は、飼育できるペットの種類や大きさ、飼育方法について定められた管理規約にてご確認下さい。 |
その他: |
都市計画、開発計画、法令上の制限は、官公庁の指導により変更されることがあります。 掲載されている地図や案内図は概略を表したもので、省略や変形を含んでいます。 |
仲介手数料: |
成約の際には仲介手数料(消費税込)が必要となります。 仲介手数料及び諸費用等には、消費税及び地方消費税が必要になります。 |
建築条件付土地: |
建築条件付の物件は土地売買契約締結後3ヶ月以内に売主又はその代理人と建築請負契約を締結することを条件に販売致します。 この期間内に建築しないことが確定した時、または建築請負契約が成立しなかった場合には土地売買契約は白紙となります。 受領した金銭は無利息にて全額お返しいたします。 |
【 市街化調整区域について 】
市街化調整区域とは、都市計画法第7条第3項において「市街化調整区域は、市街化を抑制すべき区域とする。」と規定され、
原則この区域内では宅地の造成や建物の建築が禁止されています。
【 オーナーチェンジ|賃料収入・現行利回り 】
※「現行年間収入」は、確認日現在の賃料収入に基づき算出した年間賃料収入です。
「現行年間収入」は、将来にわたり保証するものではありません。
「現行年間収入」には、空室分の賃料は含みません。
※「現行利回り」は「現行年間収入/物件価格×100」の式で算出したものであり、
当該物件を維持するために必要な費用を控除する前の収入で算出しています。
※「想定年間収入」は、周辺賃料から想定される満室時の予定年間賃料収入です。
「想定年間収入」は、確実に得られることを保証するものではありません。
※「想定利回り」は「想定年間収入/物件価格×100」の式で算出したものであり、
当該物件を維持するために必要な費用を控除する前の収入で算出しています。